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【日本J66】 ユーザーはもう「探しに来ない」。情報は流れてくる2026.08.25

【結論】
2026年 世界のニュース消費は SNS・動画
(54%)が、自社サイト(51%)を、初めて
上回った。
ユーザーは、情報を「探す」のをやめ、
「流れてくる情報を選ぶ」だけになった。
生き残る条件はただ一つ、来ても
らう設計から、以下への転換です。
「見つけられ・理解され・引用される設計(GEO)」
そして、ホームページは不要にはなりません。
↓
むしろ AIに引用される公式情報の土台として、
その役割は、 これまで以上に重要になります。
1. あなたの会社のホームページ、誰も見に来ていない
①自社ホームページにどれだけ良質な記事
を投稿しても、どれだけ丁寧に商品説明を
書いてもアクセスが伸びない。
「SEOで上位表示を狙っているのに、なぜか読まれない」
「ブログを毎週更新しているのに、問い合わせが増えない」
②上記のように感じているなら、原因
は、あなたの記事の質ではありません。
2026年、ユーザーは「情報を探しに行く」のをやめ、
流れてくる情報の中から 「選ぶ」ようになりました。
↓
これは単なるデジタルマーケティングの変化ではな
く 「企業の可視性そのものを問う」地殻変動です。
2. 衝撃の事実(54%対51%が示す歴史的転換点)
① ロイタージャーナリズム研究所 (オックスフォ
ード大学)が毎年発表する「Digital News Report」
は、48市場・約10万人を対象にした調査で、歴史
的なターニングポイントを明らかにしました。
②以下の調査は2020年から追跡が続いています。
・SNSと動画プラットフォームでニュースに触れた人は54%。
・ニュースサイトやアプリを直接訪れた人は51%。
↓
テレビニュース と ニュースサイト・アプリ
の利用は、それぞれ2020年比で13ポイント、
12ポイント低下しています。
③プラットフォーム別に見ると、以下でした。
・Facebookが43%
・YouTubeが34%
・Instagramが26%
・TikTokが20%
TikTokは2020年のわずか1%から急伸しています。
④ 77%の人が週に少なくとも1本はオン
ラインのニュース動画を 視聴しています。
ニュース組織自身が運営するサイトやアプリでの
動画視聴は、2025年比で5ポイント減少しました。
↓
自社サイトに「来てもらう」という前
提そのものが崩れ去りつつあるのです。
⑤追い打ちをかけるのが、生成AI。
ChatGPTや Google Geminiのようなスタンドア
ローン型 AIチャットボットを ニュース入手に使
う人は、1年間で7%から10%に増加しました。
まだ小さな数字ですが、伸び率は際立っています。
3. なぜユーザーは「探す」のをやめたのか
①理由は3つあります。
【理由❶】選択肢が多すぎて「探す」
コスト自体が、高くなりすぎたこと。
かつては知りたいことがあれば検索するのが当たり
前でしたが、今や情報は洪水のように溢れています。
↓
玉石混交の情報から「正しいもの」を選び出す認
知的負荷を、 多くの人がもう負いたくありません。
【理由❷】以下のようなアルゴリズムが、
ユーザーが「何を知りたいか」を考える
前に情報を届けてくれること。
・SNSのフィード
・YouTubeのおすすめ
・TikTokのFor You
【理由❸】生成AIが要約してくれること。
以下のようにユーザーは考え始めています。
「AIが要約してくれるなら、元のサイトを訪れる必要はない」
4. YouTubeが AIに最も引用されるプラットフォームになった理由
①SEOツール大手Surfer SEOが46百万件の AI Overviews
引用を分析した 2026年5月の 調査によると、 Google AI
Overviewsにおける引用シェアは、以下。
・YouTubeのは約23.3%
・Wikipediaの18.4%
↓
これは google.comの 16.4%を上回り、
あらゆる ドメインの中で 最大でした。
② Ahrefsが 2026年5月に発表した7万5000ブラ
ンドを 対象にした調査では 「YouTubeでの言及」
が、ChatGPT・Google AI Mode・AI Overviews
の全てで ブランドの AI可視性と最も強く相関す
る指標 (スピアマン相関係数 約0.737) である
ことが判明しました。
③これは従来トップだった「ブランドのWeb上
の言及」(相関係数0.66〜0.71)を上回る数字。
一方、バックリンク数やサイトのページ数といった
従来のSEO指標との相関は驚くほど弱いものでした。
(ページ数との相関係数はわずか約0.194)
④理由は YouTube動画に付随するトラン
スクリプト(文字起こし)、 メタデータ、
チャプター情報にあります。
AIはこれらを「構造化データ」として読み取り、要約
し、引用するのに最適な形式として扱っているのです。
↓
つまり動画を作るだけでは不十分で「AIに理解
されやすい構造」で作ることが重要になります。
5.【FAQ】ホームページはもう不要になるのですか
Q. SNSや、 AIが 情報の入口になるなら、
自社ホームページはもう不要になるのか。
A. いいえ、不要にはなりません。
役割が変わるだけです。
これまでのホームページはユーザーに来てもらうゴールでした。
これからは、以下を構造化された形で、整備してお
く「公式情報の土台」としての役割にシフトします。
・正確な製品情報
・公式な企業見解
・信頼できるデータや事例
AIや外部メディアがあなたの会社について語るとき、
裏付けとして参照される「一次情報源」であること。
↓
それこそが、これからのホームページの存在意義です。
6. SEOからGEOへ(マーケター10人中 7人が直面する緊急課題)
①日本のAI・自然言語処理コンサルティング企
業プラスゼロが 2026年7月に発表した約200人
のマーケティング担当者を対象にした調査によ
ると「最も高度化が必要な分野」として、以下。
・AI回答最適化(GEO)(67.2%)
・リアルタイム検索トレンド把握とコンテンツの発掘(42.5%)
・顧客の声データ分析とインサイト導出(23.0%)
②回答者の34.1%(複数回答)が生成AI拡散
の中で、 企業が 直面する最大の困難として、
以下を挙げています。
「既存の検索エンジン最適化の限界」
③ GEO (Generative Engine Optimization)とは、
ChatGPTや、Geminiなどの生成AIが回答を生成す
る際に、 自社のブランドや、 コンテンツを引用・
推薦してもらうための最適化戦略です。
従来のSEOが「検索結果の順位を上げる」ことを
目指すのに対し、GEOは「AIの回答の中に自社情
報を組み込んでもらう」ことを目指します。
④以下のパラダイムシフトを 多くのマーケタ
ーがすでに最も緊急の課題と認識しています。
「検索エンジン最適化から、生成AI回答最適化へ」
7. 日系企業に求められる3つの覚悟
①日系企業の経営者・マーケターに率直に伝えます。
【覚悟❶】「待ち」の戦略を捨てること
「自社サイトさえ充実させれば」 という幻
想を手放し、あなたが情報の流れの中へ
出向いていく覚悟を持つこと。
【覚悟❷】「コントロール」より「存在」を選ぶこと
自社サイトで、 完結させることに こだわらず、
SNS、YouTube、TikTok、外部メディア、イン
フルエンサー、 AI検索と ユーザーが、 情報を
受け取る全ての場所に 「自然に存在する覚悟」
を持つこと。
【覚悟❸】「発信」から「引用される構造」へ
⑴ 「良いものを作れば伝わる」はもう通用しません。
以下を設計の最初から組み込むことが求められます。
「AIに理解され、要約され、引用されるための構造」
⑵「うちのホームページ、ちゃんと更新してるのに…」
そのちゃんとは、もう誰にも刺さってません。
↓
2026年、ニュースの入口は 、SNS・動
画が 51%の自社サイトを 逆転しました。
⑶ ユーザーは探すのをやめ、流れてくる
「情報を選ぶだけの生き物になりました」。
しかも AIの引用シェア1位は YouTube (23.3%)。
↓
理由は文字起こしや チャプターという
「構造化データ」を AIが読み取れるから。
つまり綺麗な文章より「AIが理解できる形」が正義。
旧式ホームページや、 カタログサイトなどの
「AIに引用される構造を持たないサイト」は検
索にも AIにも静かに存在ごと消えていきます。
8. まとめ(あなたの会社は AIの回答の中に存在するか)
①ユーザーはもう、情報を「探しに行かない」。
流れてくる情報を「選ぶ」だけです。
SNSのフィードに AIの回答にあなたの
会社は「引用」されているでしょうか。
↓
これからの競争は良いものを作る競争ではなく、以下。
「見つけられ、理解され、引用される競争」
② SEOの時代が終わったわけではありません
が、 それだけでは足りない時代になりました。
以下を統合的に捉え、「情報が流れる全て
の場所に存在する」という覚悟を持つこと。
・GEO
・動画最適化
・構造化データ
↓
さもなければ、あなたの会社はユーザーの視
界から、AIの回答から静かに消えていきます。
(参考) 長年の現場対応で培ったノウハウや、 失敗か
ら学んだ改善点が「他社には書けない一次情報」 です
■著者プロフィール(おおつき):
アジアにおける、BtoBマーケティングのプロフェ
ッショナルを自認する中国上海に住む日本人です。
Shopifyによる「自社ECサイト」、WordPressによる
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